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お客様の声

やまとごころキャリアをご利用いただいて採用に至った
企業ご担当者様からご感想をいただいています。


株式会社美ら地球
CEO
山田 拓 様

【企業紹介】
株式会社美ら地球様は2007年に岐阜県飛騨市で誕生しました。「クールな田舎をプロデュースする」をミッションに、サイクリングツアーや様々な文化体験プログラム「SATOYAMA EXPERIENCE」の企画・運営を通じて、里山の美しい自然や文化を伝えています。国内からのお客様はもちろん、外国人観光客の参加も半数以上にのぼり、トリップアドバイザーでは口コミ評価の高い施設に贈られるCertificate of Excellence (エクセレンス認証) 2014を受賞したほか、環境省および特定非営利活動法人日本エコツーリズム協会が共催する「第10回エコツーリズム大賞」において優秀賞を受賞するなど、その取り組みが高く評価されています。

事業内容とインバウンドの取り組みについて教えてください。

「SATOYAMA EXPERIENCE」として飛騨古川地域の食や生活文化を体験できるプログラムやサイクリングツアーの企画・運営をしています。サイクリングツアーは2010年から開催しており、国内外からたくさんのお客様に参加していただいています。インバウンドが注目される中で、「SATOYAMA EXPERIENCE」のビジネスモデルを他の地域へも展開したいという引き合いも多く、法人向けに講演会や視察研修、コンサルティングを行っています。富山県から研修生を受け入れるなどインバウンド人材育成にも携わっています。

求める人材像について教えてください。

弊社ではメンバーがプログラムの企画、運営を行うほか、実際のガイドも行います。国内外からの様々なお客様のニーズに対応できるかどうかや、私たちの目指すガイドレベルに到達できるかどうかといった柔軟性やチャレンジ精神を重視しました。また、地域に根差したお仕事であるため、地域に積極的に関わる姿勢を持っていることも必要です。

募集から採用までの過程はいかがでしたか。

当初は、地元、飛騨の方を採用したいと思い、ハローワークや人づてで探したものの、なかなか語学力を含めた条件に合う方が見つけられず、求人にとても苦労していました。そこで、やまとごころに載せてみたところ、トントンと決まって…。天からの授かりもののようでした(笑)。
掲載期間は約1ヶ月、採用決定までは、2カ月ほどでした。今回採用した方は、ニュージーランドで6年近くカヌーなどアクティビティ中心のツアーガイドをされていました。面接では、実際に一緒に飛騨を自転車で走ってみて色々話しをし、意気投合。コースの途中の神社に着くころとには「彼にぜひお願いしよう!」と決めていました。ニュージーランドの大自然が大好きで、カヌーなどアクティビティ中心のガイド経験が豊富でした。帰国にあたり、やはり自分の国の文化を世界の人々に紹介したいという熱意を持っていました。現在は弊社随一のエースガイドとなって大活躍しています。
こうしてやまとごころのおかげで、予定どおり事業をスタートすることができたわけです。

御社のメンバーにはどのようなバックグラウンドの方が多いですか。

ガイド業務では語学力が必須ですので、少なくとも1年以上の海外経験のある方が多いですね。実は、現在ガイドを務める12名のうち飛騨出身者は1名です。しかし、どのメンバーも日本文化や田舎暮らしに関心を持ち、伝えたいという思いを持っています。前職の内容は様々で、アメリカの証券会社で10年働いた方や、モロッコの五つ星ホテルでコンシェルジュとしてで働いたことがあるなど、海外滞在のバックグラウンドを持っている人が多いです。

やまとごころキャリアが他媒体と違う点をお聞かせください

今回の求人では、里山への関心や、様々なニーズに対応できる柔軟性、そして語学力が必須でしたが、それらを兼ね備えた人材となると、自社のウェブサイトや他媒体ではなかなか出会うことができませんでした。やまとごころキャリアには経験や語学力などインバウンドに適したや語学力人材の登録者が多く、絞り込んだ求人ができるのではないでしょうか。また、地方に移住してでもインバウンドに関わる仕事がしたいという熱意も持っているように感じます。地方におけるインバウンド人材の求人にも、やまとごころはとても有効だと思います。

今後やまとごころキャリアに期待されること

弊社は地方を拠点としたインバウンドを進めています。現状、インバウンドビジネスやマネジメントに知見のある人材は、訪日客の多い都市部に一極集中しており、コンテンツや可能性はいくらでもあっても地方では圧倒的に人材不足です。やまとごころは、すでにインバウンドに携わる様々な業種が集うプラットフォームになっていますが、研修やセミナーを通じて、チャレンジしたいけれど躊躇している個人や企業へ情報を提供することで新たな仕組みを作り出せる可能性があると思います。

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